機関紙「東京歯科保険医新聞」2025年１月号10面に、協会が5年ごとに行っている「会員の意識と実態調査」の現時点における特徴点をピックアップし、速報として掲載しました。集計の詳細および統計の結果などは本年２月に公表する予定ですが、本稿ではこれに先立って、過去の結果との比較をいくつかご紹介します。

今回の調査は過去の調査（回答率2019年：17.3％、14年：15.9％）と比較して、回答者数および回答率ともにより多くの会員から回答（1,658名、27.6％）を頂戴しました。この場を借りて御礼申し上げます。なお、関東信越厚生局が公表している24年12月1日現在の「保険医療機関・保険薬局の指定一覧 歯科（東京）」では、歯科医療機関数は10,416医療機関となっています。したがって、都内で開業する歯科医師の約15％が本アンケートに回答していることになり、一定程度の信頼性はあると考えられます。

それでは、回答状況を見ていきましょう。

Ｑ　この１年で患者数は増えていますか？

Ａ　前回の19年と比較して「増加した」が21.9％から14.9％と7.0ポイント減少し、反して「減少した」が34.9％から45.2％と10.3ポイント増加していました（図１）。

Ｑ　会員は、現在の歯科医院経営は以前と比較してどのように感じているのでしょうか？

Ａ　19年と比較して「苦しくなった」が39.7％から52.1％と12.4ポイント増加、反して「楽になった」が8.8％から5.1％と3.7ポイント減少していました（図２）。

以上、患者数および経営の状況から判断すると、5年前と比較して経営が厳しくなっている原因の一つに、患者数の減少があることがうかがえます。「苦しくなった」との回答は定量的な回答ではないものの、歯科医業面で問題があることが推察されます。しかし、83年からの計８回の調査すべてで「苦しくなった」が「楽になった」を上回り、40年間にわたり、歯科保険医療機関は全体として「苦しくなった」と感じながら歯科医業を行っていることになります。

Ｑ　会員は協会に対してどのように感じていますか？

Ａ　「大いに頼りにしている」「頼りにしている」は、04年が60.3％、09年70.2％、14年71.0％、19年76.4％、24年81.4％と、調査を重ねるごとに増加しており、非常に嬉しい結果となりました（図３）。

今回は結果の紹介はできていませんが、協会活動で評価できた取り組みを伺ったところ、上位の項目（複数回答）は、「診療報酬改定の対応：79.0％」「保険請求の電話相談：49.5％」「施設基準の研究会：43.2％」でした。すなわち、歯科保険医である会員の先生方の要望に沿った活動が行われており、かつ丁寧にアシストできていることなどが評価されているのではないかと思われます。

今回はここまでになります。詳細の公表まで今しばらくお待ちください。

東京歯科保険医協会

会長　坪田 有史

（「東京歯科保険医新聞」2025年1月号掲載）