チタン・ＣＡＤ／ＣＡＭ冠の適用拡大求める

　定期総会後半の「記念講演」では、協会の坪田有史会長が壇上に上がった。テーマは「臨床の視点で金パラの代替を考える」。昨今の診療報酬改定や基本診療料の点数の変遷、金パラの代替材料についての現状、そして近未来について持論を展開した。司会は阿部菜穂理事が務めた。
　
２０２２年度診療報酬改定について

　坪田会長は、まず２０２２年度診療報酬改定について触れ、基本認識、基本的視点として、口腔疾患の重症化予防、口腔機能低下への対応の充実、ＱＯＬに配慮した歯科医療の推進を挙げ、それらを通じて、国民の健康寿命の延伸とＱＯＬの改善に寄与することと説明した。
　診療報酬改定率については、全体としてプラス０・43％（財源：３００億円）、歯科では、プラス０・29％の87億円と紹介。坪田会長が歯科医師となった１９８９年には国民医療費における歯科医療費の割合は10％であったが、20年後の２０１９年では６・８％に減ってしまったとし、国民医療費における歯科医療費の割合が10％で維持できていれば、約１兆円も少ない現状であると指摘した。

基本診療料の変遷を前に

　２０２２年度改定で、歯科の初診料は２６１点から２６４点、再診料は53点から56点へと、各３点ずつアップした。医科の初診料と再診料は、歯科の初診料より24点、再診料は17点高く、会員からは「医科と同じ点数にすべき」との声があがっている。歯科は初診料を１点上げるのに８億円、再診料を１点上げるのに32億円、初診料・再診料を各１点ずつ上げるのに40億円が必要とし、２０２２年度改定で初診料・再診料を各３点ずつ上げたので、１２０億円の財源の確保が必要と説明した。その上で、歯科の財源の不足分は、Ｐ基処の廃止により充当されたと説明した。Ｐ基処の廃止により、１１０億７０００万円の削減となるため、初診料・再診料の点数が上がったメリットを享受できていないと感じる歯科医師が多いと指摘した。
　さらに、過去10年間における初診料・再診料の変遷において、点数は引き上げられているものの、消費税率の引き上げに伴う対応分が含まれているため、実質的な基本診療料の評価には繋がっていないことを指摘し、歯科において国民の健康寿命の延伸やＱＯＬの改善だけでなく、歯科に係る諸問題を改善するために歯科医療費の総枠拡大の必要性を強く訴えた。

金パラの代替材料

　保団連が実施した金パラモニター調査のデータを引用し、金パラ告示価格と実勢価格が乖離している状況や、パラジウム、金の先物チャート図をもとに、世界情勢の影響を受けやすく、投資家の投機対象となる材料を保険の材料としていることを問題視。また、歯科用貴金属の価格変動が歯科医療機関に与える影響を緩和するため、年４回公定価格の改定を行うなど、対応が行われたが、金パラ告示価格と実勢価格が乖離している状況は改善されないとし、抜本的な対応を国に求めていくと強調した。
　さらに、金パラによる歯冠修復の問題点として、審美障害や金属アレルギーが挙げられるが、接着の技術改善により、接着ブリッジやＣＡＤ／ＣＡＭ冠などのメタルフリーの歯冠修復物の適用が拡大していると説明した。金パラの代替材料として、メタル系ではチタン、コバルトクロム合金、合成樹脂としては、コンポジットレジン（ＨＪＣ、ＣＲインレー）、ハイブリッドレジンブロック（ＣＡＤ／ＣＡＭ冠、ＣＡＤ／ＣＡＭインレーなど）、ＰＥＥＫ、無機材料としては、セラミック（ジルコニア）をピックアップした。
　ただし、フルジルコニアクラウンの保険収載は財源が大幅に増加しなければ厳しいという見解を示した。今後は、国としても脱メタル化を推し進めているため、メタルフリーの歯冠修復における保険適用の拡大がさらに進むとの見解を示した。
　そのほか、各材料の臨床における特徴や問題点を実際の臨床データを用いながら解説。保険適用となったチタンの改善案としては、①ＣＡＤ／ＣＡＭ冠用のチタンブロックを用いて、ＣＡＤ／ＣＡＭ技術での製作を行う、②ブリッジへの適用拡大―の２点を挙げた。このうち、②のブリッジへの適用拡大については、保団連を通じて働きかけていくとした。
　そして、ＣＡＤ／ＣＡＭ冠の適用の問題として、第二大臼歯のすべてが残存していなければ第一大臼歯には適用不可となっているが、その条件におけるデータやエビデンスがあまりにも少ないと指摘した。一律的にルールに縛られているため、患者に保険で適切な治療を行うことが難しい状況にあることから、歯科医師の裁量を認めさせる必要があると強調した。

歯科医療費総枠拡大

　坪田会長は改めて金パラの代替材料として、チタンやＣＡＤ／ＣＡＭ冠の適用拡大の必要性を強調し、患者への適切な治療のためには、歯科医師の裁量権の拡大が不可欠とし、歯科業界を取り巻く諸問題の抜本的な解決策として、歯科医療費の総枠拡大の必要性を訴えた。
　そして、歯科医療費の総枠拡大が果たせなければ、歯科医師が望む保険適用の拡大や、増点は望めないとし、国会議員や厚生労働省への働きかけを強めていくと強調した。
　歯科医師が日々できることは、高点数を理由とする個別指導を恐れた萎縮診療に陥るのではなく、患者、国民の健康維持、健康寿命の延伸のため、エビデンスに基づいた正しい保険請求を行うことであり、それが歯科医療費の総枠拡大に繋がると訴え、結びとした。
　 講演後の質疑応答では、オーラルスキャナーを用いたＣＡＤ／ＣＡＭインレーの保険収載の可能性など、フロアーからの質問に、坪田会長が回答した。