医療者同士の共通言語や暗黙知の共有が必要

 １２月５日、東京の医科・歯科、千葉の３協会による医科歯科連携研究会を開催した。

◆中野区の多職種連携で活躍の講師陣

今年は「在宅高齢者における多職種連携の現状と課題」をテーマに中野区の摂食・嚥下機能支援に向けた取り組みについて、行政側からの視点として藤井康弘氏（中野区健康福祉部 副参事）、行政の歯科衛生士の視点から徳間みづほ氏（中野区南部すこやか福祉センター）、歯科医師の視点から田中英一氏（田中歯科クリニック小児歯科）、医師の視点から中村洋一氏（中村診療所）が講演を行った。

◆講演では…

各氏の講演では、多職種連携は、関係者同士が共通の言語や暗黙知が共有できていない点に原因があるとし、丁寧な連携が必要であり、支援に対する課題を共有した上でそれぞれが専門性をもって判断を行うことが必要とした。医療や介護の提供では、在宅療養者を取り巻く生活状況や本人・介護者の意志を尊重したアプローチが必要と強調したほか、口腔ケアを実施することで在宅療養者のＱＯＬも向上するなど、本人や連携関係者への一層周知が必要とされた。講演後は、ディスカッションが行われ、フロアーからの質問に各講師が丁寧に回答し、多職種連携への理解が図られた。